近視進行抑制

Myopia progression suppression treatment

Myopia progression suppression treatment

近視進行抑制治療

近年では近視の人が世界的に増加しており、大きな社会問題となっています。
日本では2人に1人が近視と言われています。
近視は年齢が上がるにつれて進行していきます。一度近視を発症すると治らないと言われているので、いかに近視にならないようにするか、また近視の進行を遅らせるため子供のころからの対策が重要です。

近視には遺伝的要因と環境要因があります

眼鏡で矯正できないくらい強い近視は遺伝的な影響が大きいことが知られています。
また弱い近視であっても、両親もしくは片方の親が近視の子供は近視の頻度が明らかに高い研究結果が報告されています。そのことからも、「遺伝的要因」が関係していると考えられます。

近視の進行予防について

子供の近視は、主に眼球が楕円形に伸びてしまう(眼軸長が伸びる)ことで、ピント位置がずれることにより生じるケースが多くあります。
近くを見ることが習慣化してしまうと近視になりやすく、一度眼軸長が伸びてしまうと戻ることがありません。
そのために眼軸長の伸びを抑えることが、近視の進行を抑制するために重要となります。


Features

点眼での進行予防

低濃度アトロピン(マイオピン)点眼

Myopine(マイオピン)は小児期の近視の進行を軽減させることを目的にアトロピンを0.01%配合させた点眼薬です。
アトロピン1%点眼薬を使用した近視治療は1960年から行われていますが、散瞳(瞳孔が拡がる状態)によるまぶしさ、眼の調整機能(ピントを合わせる機能)の低下による読み書きの困難、アレルギー症状など、不快感や副作用がありました。
低濃度のアトロピン点眼は、近視の進行抑制効果が60%程度あると報告され、副作用もほぼないことが確認されました。
このことから、当院では、低濃度アトロピン点眼液を使用した、小児期の近視の抑制治療を行っています。
※ 本治療は近視の進行を抑制するものであり、近視が全く進行しないわけではありません。

flow

治療の流れ

対象

  • 6歳~12歳のお子様
  • 中等度以下の近視の方
  • 3か月毎の通院が可能な方

受診について

  • 初回検査は時間がかかります。ご予約ください。
初回検査

治療の対象であるか検査・診断します。対象であれば治療内容の説明を行い、点眼使用を開始します。

1か月後検査

問題がなければ点眼の追加処方をします。

定期検査

3か月毎に定期検査を行います。


Orthokeratology

オルソケラトロジー

近年では近視の人が世界的に増加しており、大きな社会問題となっています。
日本では2人に1人が近視と言われています。
近視は年齢が上がるにつれて進行していきます。一度近視を発症すると治らないと言われているので、いかに近視にならないようにするか、また近視の進行を遅らせるため子供のころからの対策が重要です。

flow

治療の流れ

対象

  • 6歳~12歳のお子様
  • 中等度以下の近視の方
  • 3か月毎の通院が可能な方

受診について

  • 初回検査は時間がかかります。ご予約ください。
初回検査

治療の対象であるか検査・診断します。対象であれば治療内容の説明を行い、適応するレンズ選定を行います。

1か月後検査

レンズの装用練習などを行い、お試しいただきます。

定期検査

レンズに問題などなければ、治療を開始します。

定期検査

3か月毎に定期検査を行います。


Red Light Therapy

レッドライト療法

世界保健機関(WHO)は、2050年までに2人に1人が近視になると推計しています。特に高度な近視の場合は、視力喪失、黄斑変性症、網膜剥離、緑内障などの眼疾患に発展する可能性があり、永久的な失明の主要原因の1つとされています。
近視は眼球が楕円形に伸び(眼軸長が伸びる)、ピントの位置がずれることで生じる軸性近視のケースが多く、一度眼軸が伸びてしまうと戻ることがありません。そのため、眼軸の伸びを抑えることが近視の進行を抑制するうえで重要です。

治療に使用するデバイスについて

Eyerising近視治療用機器は近視進行抑制に有効であることが海外での臨床試験で証明されており、治療スケジュールの遵守率が高かった症例では近視の進行を87.7%抑制する効果が報告されています。
本デバイスはダイオードを通して650nm±10nmの低レベルの単一波長のレッドライト(赤色光)を放射します。この光は瞳孔を通って眼底に届き、眼底の血流を促進して代謝をあげることで、眼軸長の伸びを緩やかにし、近視の進行を抑制することができます。
※国内未承認医療機器

treatment

治療について

治療内容

  • 本治療は近視の進行を緩やかにする事を目的としており、近視進行を完全に止める治療ではありません。
  • デバイスから照射されるレッドライトを目に当てることで治療効果が得られます。
  • 1回の治療時間は3分間で、治療中はできる限り目をあけて赤色光を見る必要があります。
  • 1日の治療回数は2回で、1回目と2回目の治療間隔は4時間以上空ける必要があります。
  • 1週の治療日数は5日間が推奨です(1週のうち合計10回の治療が可能)。
  • 3~8歳までのお子様の場合は、必ず保護者の監督のもとで使用してください。

治療後の注意点

  • 治療後に一時的なまぶしさ、閃光盲、残像を引き起こすおそれがあります。治療後は3分間程度目を閉じて休むことが推奨されます。
  • まぶしさ、閃光盲、残像などの症状が5分を超えて続くことが3回以上あった場合は、使用を中止し処方医の指示に従ってください。

使用方法動画

※アクセスすると動画が自動的に再生されますので音量にご注意ください。

▼ 下記URLまたはQRコードからご覧いただけます
https://www.eyelens.jp/media/eyerising/eyerising-guide-device.mp4

使用方法動画QRコード
QRコードを読み取って動画を再生
cost

治療に関する費用

本治療は自由診療となるため、保険診療は適応されません。

医療機関:検査費・治療費

項目費用内容
適応検査費5,500円(税込)視力、スリット検査、屈折度数検査、OCT検査等
治療費176,000円(税込)デバイス貸与+治療開始後1・3・6・9・12ヶ月後の計5回分の検査費用
定期検査費5,500円(税込)1・3・6・9・12ヶ月、その後6ヶ月ごと

*スリット検査:角膜や結膜、水晶体、虹彩などの前眼部といわれる部分を観察する検査です。
*OCT検査:光の干渉性を利用して眼の奥の網膜や血管などの微細構造を画像化する検査です。

メーカー:サブスクリプション料金

プラン料金
1ヶ月無償プラン無償
毎月払い¥8,250(税込)
1年分一括払い¥89,100(税込)※10%ディスカウント
2年分一括払い¥158,400(税込)※20%ディスカウント

※お支払い完了後はサブスクリプション料金の返金は受けられません。
※1ヶ月無償プランは初回1回のみ選択可能です。無償プラン以外を初回で選択された場合は、1ヶ月の無償利用は適応されません。
※サブスクリプション料金の支払い手続きでエラー等が出る場合はクレジットカード会社へお問合せください。

1ヶ月無償プラン制度

機器を初めて使用する患者様に向け、1ヶ月無償プランをご選択いただけます。
治療開始日から45日間、サブスクリプションプラン料金のお支払いは不要で、機器をご使用いただく事が可能です。
1ヶ月無償プラン(45日間)終了後は、治療継続のご判断のため、治療開始から1ヶ月前後を目途にクリニックへの受診をお願いいたします。
治療を継続される場合、ポータルサイトよりサブスクリプションプランのお支払いをお願いいたします。
治療を継続されない場合、クリニックへ機器の返却をお願いいたします。
※治療中止の場合は治療費の50%を医療機関から返金いたします。

cancellation

治療を中止する場合

  • 何らかの有害事象等により、医師の判断で治療の中断が必要とされた場合は、速やかに治療を中止してください。治療開始後1ヶ月までに治療継続が困難と判断された場合は、治療費を最大50%返金いたします。
  • 使用者側のご都合で治療を中断する場合、治療機器は医療機関にご返却ください。未承認品機器のため、治療機器の第三者への譲渡、貸与、転売は法的に禁止されています。治療開始1ヶ月以内であれば治療費最大50%返金しますが、それ以外の返金はできませんのでご留意ください。
  • 契約完了後、治療開始前にキャンセルされた場合は、いかなる理由でも治療費の返金は最大50%となります。
  • 梱包箱、デバイス本体に汚れや傷がなく、デバイスが正常に作動している状態で医療機関に返品してください。
warranty

デバイスの保証

  • デバイスの耐用年数・保証期間は製造から5年間です。
  • 耐用年数経過後も治療継続を希望する場合は、新しいデバイスを無料で提供いたします。
  • 保証期間中に正しい方法で使用したにもかかわらず製品の故障が発生した場合は、保証が受けられます。
  • 損傷・落下・水の浸入などの偶発的・人的要因、不可抗力(落雷・地震・火災等)による故障は保証対象外です。
  • デバイスに貼付されたステッカーが取り除かれたり、変更されている場合も保証対象外となります。
  • 製品の保証に係る最終的な判断はメーカーが決定する権利を有しています。